海底ケーブルに代わる宇宙レーザー通信、スタートアップEONがシード調達

調達と事業内容

EONは2026年5月創業のスタートアップで、General CatalystとAndreessen Horowitzから1,075万ドルを調達した。共同創業者はCEOのCharlie Horowitz氏とCTOのTyler Presser氏だ。構想は、軌道上の衛星にレーザー通信機を搭載し、データセンター間を高速で結ぶというもの。

海底ケーブルは国際データ通信の基盤だが、敷設や修理に時間がかかり、通信量の増大に対して「もろい」側面がある。無線通信では帯域幅が不足するため、レーザーによる宇宙通信が代替手段として注目されている。

2.4Tbpsという目標

既存の衛星通信網は、海底ケーブル並みの200Tbps以上の速度を実現できていない。NASAの月探査や民間企業による実証実験では2.5Gbps程度にとどまっていた。

EONは初期目標を2.4Tbpsとし、大気による信号の乱れや雲の影響を補正する技術を開発する方針だ。約20基の衛星で大陸間の専用リンクを提供し、地上局を冗長化して天候データに基づき運用する計画である。

競合との比較

Blue OriginはTeraWaveという5,048基の衛星網で最大6Tbpsを目指している。EONの計画は規模では小さいが、衛星数を絞ることで早期の運用開始が可能という利点がある。

EONは海底ケーブルが未整備なルートやコストの高い長距離ルートを対象に、専用の帯域を販売するとしている。ハイパースケーラ企業やAI研究所が主な顧客候補だ。

今後の見通しと課題

調達資金は光学ラボの設立やエンジニアリング人材の採用、地上試験に充てられる。2027年末にはデモ衛星を打ち上げ、800Gbps〜1Tbpsの光ダウンリンクを実証したい考えだ。

専門家は、データセンターが求める品質と冗長性の基準は高く、衛星通信が信頼できるインフラになるには時間がかかると指摘する。一方で、データセンター自体を宇宙に建設する案よりは現実的との見方もある。