米データセンターの天然ガス消費、2035年にドイツ・日本合計を超える予測

BloombergNEFの新予測

BloombergNEFが公表した新しい報告書によると、米国のデータセンターは2035年までに、ドイツと日本を合わせた量を超える天然ガスを消費する見通しです。予測される消費量は約180億立方フィート/日で、同組織がわずか9カ月前に示した予測のほぼ2倍にあたります。この予測は、発表されているすべてのデータセンター計画が完成するわけではないことを織り込んだうえで算出されています。

報告書は、今後10年間でデータセンターがLNG輸出に次ぐ天然ガス需要の伸びの牽引役になると見ています。データセンターの建設計画はAIブームを背景に急増しており、電力消費の規模がエネルギー市場全体に影響を与える段階に入りつつあることを示す内容です。

敷地内発電と系統接続

ここ数カ月、Meta、Microsoft、Google、Amazonがいずれも系統を経由しない天然ガス発電所の計画を発表し、注目を集めています。こうした敷地内発電型のプロジェクトは、2035年までに29億〜34億立方フィート/日を消費すると見込まれます。これは、系統への電力供給に使われる天然ガスを含め、現在すべてのデータセンターが消費している量とほぼ同じ規模です。

ただしBloombergNEFによれば、敷地内発電型は需要増加全体のごく一部にとどまる可能性があります。2030年代半ばまでに、系統接続型のデータセンターは電力部門に追加で150億立方フィート/日の天然ガス消費を促すと予測されています。これは2035年までの需要増加が、他の系統接続部門をすべて合わせた伸びの5倍に相当することを意味します。

価格と排出への影響

需要が予測どおりに実現すれば、天然ガス価格を押し上げる可能性があります。現在のデータセンター建設の多くは、ここ数年続いてきた安定した天然ガス価格を前提としています。しかしNorevaのアナリストは、それが誤った希望かもしれないと考えています。

データセンターブームとLNG輸出の増加が重なれば、価格が高騰し得るとNorevaは見ています。テック企業の財務体質が価格上昇に耐えられたとしても、電力料金を負担する一般の需要家は耐えられない可能性がある、という指摘です。

気候への影響も示されています。IEAによれば、天然ガス1立方フィートの燃焼は、採掘・処理・輸送を含めて60グラム相当の二酸化炭素を大気中に放出します。データセンターによる追加需要は1日あたり100万メートルトン分の温室効果ガス排出を上乗せすることになり、これは現在の米国全体の温室効果ガス排出量の約12%に相当します。

予測に含まれる不確実性

今回の予測は9カ月前の数字からほぼ2倍に引き上げられており、短期間での見通しの変化の大きさがうかがえます。一方で、発表済みの計画がすべて完成するわけではないという前提を置いており、需要の実現度合いによって結果は変わります。

どれだけのデータセンターが実際に建設され、電力・ガスインフラがどこまで整うかは現時点では不明です。価格や排出量への影響は、設備の稼働状況と系統接続の可否によって左右されるとみられます。