テキサスのデータセンター急増、大気汚染を数十年分逆戻りさせる可能性

HARCが示した試算

テキサス州を拠点とする研究機関ヒューストン先端研究センター(HARC)が、データセンターの電力需要が大気汚染に与える影響を分析した報告書を公表しました。生成AIを支える物理インフラが集中するテキサス州を対象に、今後建設が見込まれるデータセンターが系統電力に接続された場合を試算しています。計画された案件がすべて系統電力で、想定される電源構成のまま動いた場合、わずか5年で数十年分の大気質改善が失われるとしています。

数値としては、発電部門からの微小粒子状物質(すす)が3倍超となり、2006年以来の高水準に達します。スモッグの原因となるNOx(窒素酸化物)は136%増で2004年の水準に近づき、二酸化炭素は2025年比で90%増えるとされています。HARCはデータセンターのエネルギー需要について3つの想定を置き、それぞれの結果をモデル化しました。

電源の選び方で結果が変わる

報告書は、この結果が確定したものではないとしています。多くの計画は構想段階にとどまり、中止される可能性があるためです。開発事業者が立地内に太陽光や風力の発電設備を設けることでも、環境負荷は抑えられます。

系統電力にオンサイト(データセンター敷地内)の再生可能エネルギーを組み合わせた場合、NOx排出量は最大で10分の1に抑えられるとしています。一方、系統への接続待ちを避けるために敷地内へガスエンジンを建設する選択をすると逆効果で、最も高い汚染レベルになり得るとしています。

テキサスが先行する理由

データセンターの規模は消費電力で測られることが多く、テキサス州は既設・建設中の容量26ギガワットで全米最大の市場になっています。さらに3月に公表されたWood Mackenzieの別の報告書によれば、敷地内発電で動かす計画中のデータセンター容量は、他州と比べて4倍に上るといいます。

建設を早めるために、効率の劣るガスタービン技術に頼る動きも見られます。HARCのJohn Hall CEOは、交通部門や州などが数十年かけて排出量を減らしてきた成果が危機にさらされている、とコメントしています。

現時点での留意点

この試算は、計画中のデータセンターがすべて実際に建設されることを前提にした、上限に近いケースだと位置づけられます。報告書自身が、多くの計画は投機的で立ち消えになり得ると認めています。実際の汚染量は、どの電源をどれだけ使うかという個別の調達判断で決まります。

また、テキサス州以外の地域についての同様の試算や、日本を含む各国の電源構成を当てはめた分析は、今回の報告書には含まれていません。データセンターの電力需要がいつ、どの程度顕在化するかは、AI向け投資の動向にも左右されるとみられます。