AI音楽生成Suno、楽曲ウォーターマーク導入 著作権訴訟の中で

発表された新対策

AI音楽生成サービスを提供するSunoは、プラットフォーム上で生成された楽曲を識別するための新ツールを発表しました。具体的には、楽曲への電子透かし（ウォーターマーク）の付与、ダウンロード制限、コミュニティガイドラインの更新の3点です。共同創業者兼CEOのMikey Shulman氏はブログで、オリジナル創作の促進と、より多くの人がAIツールで音楽を作れるようにするという基本原則を示しました。

背景には、一部の利用者がSunoで生成した楽曲を他のストリーミング配信サービスにアップロードし、収益を得る仕組みを悪用していた問題があります。Sunoは音声の電子透かしとフィンガープリンティングを用いて、こうした不正利用の防止を図るとしています。ただし、具体的な運用方法や効果については明らかにされていません。

技術詳細は未公表

Sunoは具体的な技術方式について、GoogleのSynth IDのような既存システムを使うのか、新規に開発した方式を採用するのかを明らかにしていません。TechCrunchの問い合わせに対しても回答がありませんでした。また、歌詞プロバイダーのMusixmatchと契約し、著作権検出システムSentinelを導入すると発表しています。

ダウンロードポリシーについても、ストリーミング配信サービス上での大量配布を防ぐ新方針を追加する計画と述べるにとどまり、詳細は明かされていません。また、コミュニティガイドラインでは『本物として提示される欺瞞的な音声』や『本人の許可のない実在人物の声・肖像の使用』を明示的に禁止しました。これにより、コピー曲の作成や実在人物の声の無断使用を防ぐ狙いがあります。

訴訟とデータ漏洩の逆風

この発表の背景には、レコード会社やアーティスト団体からの訴訟が相次いでいる状況があります。Sunoは2026年6月にシリーズDラウンドで4億ドルを調達しましたが、全米レコード協会（RIAA）が調整するユニバーサルミュージックグループ（UMG）やソニー・ミュージックグループとの訴訟に直面しています。2026年7月末にはドイツの裁判所が、政府委託のライセンス機関GEMAの主張を認め、Sunoが著作権ルールに違反していると判断しました。

さらに、調査報道メディア404 Mediaによると、Sunoは2025年11月にデータ漏洩を経験していました。この漏洩により、同社がモデル学習のためにYouTube、Deezer、Geniusからデータを収集していたことが明らかになったと報じられています。データ漏洩通知サービスHave I Been Pwnedによると、影響を受けた利用者は5,500万人に上ります。Sunoはマサチューセッツ州で、利益を優先してセキュリティ対策を怠ったとする集団訴訟も起こされています。

不明点と今後の焦点

今回の電子透かし導入について、Sunoは改ざんへの耐性やリスニング体験への影響がないことを強調しています。ですが、実際に採用する技術や運用方法は未公表の部分が多く残されています。コピー楽曲の防止に向けたガイドラインの実効性や、レコード会社がこの対応をどのように評価するかも現時点では不透明です。

Sunoは、楽曲の良し悪しや十分に人間的かどうかを判断するものではなく、アーティストやプラットフォームが自主的に開示を選択できるツールを提供するという立場です。ただし、著作権訴訟の行方次第では、ビジネスモデルそのものの見直しを迫られる可能性もあります。今回の施策が信頼回復につながるかどうかは、詳細な実装と司法判断を待つ必要があります。