Nvidia、来年度70%増収の見通し Huang CEOが語った根拠と懸念

何が示されたのか

米Nvidiaの創業者でCEOのJensen Huang氏は、Goldman Sachsが主催するCommunacopia + Technologyカンファレンスで、来年度の売上高が前年比70%増になるという見通しを改めて述べました。この見通しは前月の決算発表時にも示されていたもので、今回の登壇はその内容を説明する場となっています。アナリストは今年度の売上高を約4000億ドルと予想しており、70%増が実現すれば来年度は約6800億ドルに達する計算です。

同氏は、AI向けチップで競合が増えていることを踏まえつつ、NvidiaがAI産業の基盤であり続けるという立場を示しました。AnthropicやOpenAI、Googleのモデル、さらにオープンウェイトのモデルも同社の環境で動いていると説明し、自社を「AIエコシステムの基盤プラットフォーム」と位置付けています。供給元のメモリチップメーカーからデータセンター計画、スタートアップまでを把握している点も根拠として挙げられました。

1つのGPUが850万ドル

同氏は、Nvidiaが単なるチップメーカーと見られている点に触れ、1つのGPUは今や399ドルではなく850万ドルだと述べました。NVLinkで接続され、200万点の部品と25万キロワットを伴う構成だという説明です。原文では「1つのGPU」と表現されていますが、数値の規模からは複数のチップを束ねたシステム全体を指すとみられ、同氏はそうした構成を数千台単位で出荷しているとしています。

具体的な製品として、36基のGrace CPUと72基のBlackwell GPUを組み合わせた計算システムを挙げ、このシステムだけで前月比27%の売上成長が続いていると述べました。AI向けの計算需要が、単体のチップではなくラック規模のシステム単位で拡大していることをうかがわせる内容です。

競合と循環取引への反論

競合環境は厳しくなっています。Amazon、Microsoft、Googleといったハイパースケーラーは自社でAIチップを開発しており、AnthropicやOpenAIも独自チップに取り組んでいます。新規上場した競合のCerebrasや、Etchedなどのスタートアップも参入しており、GPU市場の競争は多方面に広がっている状況です。

Nvidiaが投資先企業に製品を買ってもらう「循環取引」についても質問が出ました。過去にはLucent Technologiesのような通信機器サプライヤーが同様の構造で凋落した例があります。Huang氏は、投資した額より多くが戻ってくると反論し、投資先が実際の顧客から売上を得ている契約を確認したうえで出資していると説明しました。そうした契約は合計1000億ドル相当に上るといい、リスクは取らないと話しています。

残る不確実性

70%という高い成長率はあくまで同社の見通しであり、今回の登壇で新しい数値が示されたわけではありません。競合が増えたり、AI向け投資の効率化が進んだりすれば、成長率が下振れする可能性は残ります。Huang氏自身、現在のAI成長の多くが巨額の資金を調達したAIネイティブのスタートアップの支出に支えられていると認めています。

AI産業が成熟するにつれ、企業はインフラやトークンの使い方でより効率を重視するようになるとみられます。同氏が把握しているという契約やデータセンター計画の詳細は公表されておらず、見通しの妥当性を第三者が検証するのは難しい状況です。次回の決算で実際の売上高がどうなるかが焦点になります。